中古車購入の際にかかる相場や総費用をまとめました!【※2018年3月5日更新!】
中古車の購入や買い替えを検討していると、クルマの購入には、様々な諸経費がかかる事を思い出します。
店によっては総額で表示してくれている所もあれば、細かい費用が書かれていない場合もよくあるので注意が必要です。
もしかするとなたも、中古車の購入を検討している所で、購入にかかる諸経費や総額について疑問に思い、当記事をご覧頂いているのかもしれませんね。
実際に同じような悩みを持つ人も多いようですので、今回は中古車購入時の総額についてまとめました。記事の内容としては・・・
● 「中古車購入の際にかかる費用は車体費用と他に何がある?」
● 「買い替えを検討しているんだけど、中古車購入諸経費の相場は?」
● 「値引きしやすい諸経費ってあるの?」
上記について、詳しく説明して行きます。
ある程度の諸経費については分かっていても、それぞれの細かい金額や、値引きしてもらいやすい金額などをしっかりと把握しておくと、予算の都合も付けやすいのでオススメです。
買い替えや購入を検討しているなら、簡単にでも目を通してみてくださいね♪
中古車購入にかかる費用と相場の一覧
馴染みの中古車販売店に頼むと、信頼関係もあり、細かい見積もりを出してもらえない場合もあります。
ですが、しっかりと見積もりの内訳も出してもらい、「その金額が妥当か?」と言う点をしっかりと判断できるように、中古車購入にかかる諸経費一覧を理解しておきましょう。
中古車購入の際にかかる諸費用
法定費用と手数料について抑えておきたいポイント
ほとんどの方がご理解頂いているかもしれませんが、クルマ購入時の諸経費には、国が定めた基準を元に支払う≪法定費用≫と、中古車販売店などが決める≪手数料≫の2種類があります。
自動車の購入にはこういった普段聞きなれない固有名詞が出てくる為、混乱してしまう人も多いようですが、実際に理解しておきたい部分としては、『どこで買っても一緒か?購入店によって違うか?』と言う点だけでも良いかと思います。
尚、既にお気づきかもしれませんが、基本的に国が定めた≪法定費用≫は、どこの販売店も同じなので、値引きは一切出来ません。
しかし販売店によって違う≪手数料≫については、ある程度値引き交渉に応じてもらいやすい費用があるので、しっかりと理解を深めておきましょう。
中古車購入にかかる諸経費の一覧と値引き交渉
では、実際に中古車購入にかかる諸経費を見て行き、比較的交渉すれば値引きしてもらいやすい費用も紹介させて頂きます。
まず、値引き交渉が全く不可能な≪法定費用≫について紹介させて頂きます。
中古車購入時にかかる法定費用一覧(※基本的に値引きは出来ません!)
● 自動車税
● 自動車重量税
● 自動車取得税
● 自賠責保険料
● 消費税
中古車購入時にかかる手数料一覧(※値引き出来るものもあります!)
● 登録費用
● 車庫証明費用
● 下取り費用
● 納車費用
● リサイクル料金
支払わなければいけない費用の一覧としては、上記のようなものがあります。
最初に紹介した≪法定費用≫に関しては、店側はごまかしようがないので、何となく覚えておくだけで良いかと思います。
実際に覚えておきたい費用は手数料の方です。ここから、更にそれぞれの費用について説明して行きます。
法定費用の内容と価格について(※値引き出来ないので参考程度に・・・)
何となくでも覚えておいた方がいい≪法定費用≫ですが、金額に関しては把握しておく方が、中古車購入の際の総額を計算するのに役立つのではないかと思います。
自動車税
都道府県税の一種で、車の排気量によって課税額が変わってきます。簡単に言えば、排気量の少ない軽自動車などの方が安くて、大きめの排気量が多い車の方が高いと言う事です。
基本的に請求書は毎年5月中旬に自宅に送付されてきて、その年の4月から翌年の3月分までを一括で支払います。
もし購入した月が3月以外の場合は、購入した翌月から次の3月分までを一括で支払う形となります。
ただ、軽自動車は月割りがないので、基本的にいつに購入しても支払い額は10800円になりますが、年度途中に購入した場合、翌年からの支払いになります。(※2015年4月1日から軽自動車は税率が変わりました。7200円⇒10800円)
総排気量 | 年税額(自家用車) |
---|---|
1,000cc以下 | 29,500円 |
1,000cc超1,500cc以下 | 34,500円 |
1,500cc超2,000cc以下 | 39,500円 |
2,000cc超2,500cc以下 | 45,000円 |
2,500cc超3,000cc以下 | 51,000円 |
3,000cc超3,500cc以下 | 58,000円 |
3,500cc超4,000cc以下 | 66,500円 |
4,000cc超4,500cc以下 | 76,500円 |
4,500cc超6,000cc以下 | 88,000円 |
6,000cc超 | 111,000円 |
例えば、1600ccの中古車を購入した場合は、年額39500円の自動車税がかかります。
もし購入した月が8月の場合、翌月から3月までを支払う事になるので、
例)39500÷12=3292円 9月〜3月までは6ヶ月あるので・・・3292×6=19750円となります。
ですが、自動車税は100円未満は切り捨てなので、実際に支払う額は19700円になります。
※尚、古い車の場合はグリーン化税が余分に課せられる可能性もあり、新しい車は減税される場合もあります。
自動車重量税
国税の一種で、購入する中古車の車両重量によって決められます。基本的に車検時に支払うので、中古車購入時、もし車検が残っている車を購入するなら、次の車検の時の支払いになります。(※一部、必要がないのに請求してくる販売店もあるので注意してください)
購入した際に車検を受ける場合はこちらも一緒に支払う必要のある諸費用となります。
車両重量/車検期間 | 1年 |
2年 |
3年 |
---|---|---|---|
軽自動車 | 4,400 |
8,800 |
13,200 |
〜1.0t | 12,600 |
25,200 |
37,800 |
1.0t〜1.5t | 18,900 |
37,800 |
56,700 |
1.5t〜2.0t | 25,200 |
50,400 |
75,600 |
2.0t〜2.5t | 31,500 |
63,000 |
94,500 |
自動車取得税
都道府県税の一種で、購入した中古車を登録する時にかかる費用です。基本的な税率としては、『取得価額の5%(※軽自動車は3%)』となっています。
勘違いしている人が多いですが、ここで言う”取得価額”とは、自動車購入時に支払う金額ではなく、車種・グレード・仕様ごとに決められた基準額に、新車の時からの経過年数に応じて残価率を掛けたものが中古車購入時に支払う自動車取得税になります。
経過年/中古車残価率 | 普通乗用車 | 軽自動車 |
---|---|---|
1年 | 0.681 | 0.562 |
1.5年 | 0.561 | 0.422 |
2年 | 0.464 | 0.316 |
2.5年 | 0.382 | 0.237 |
3年 | 0.316 | 0.177 |
3.5年 | 0.261 | 0.133 |
4年 | 0.215 | 0.100 |
4.5年 | 0.177 | − |
5年 | 0.146 | − |
5.5年 | 0.121 | − |
6年 | 0.100 | − |
この説明正直良く分かりませんよね?そうなんです、自動車取得税の計算は非常に面倒で分かりにくいのです。
ですので、購入時確認する必要はもちろんですが、念の為、例を紹介させて頂きます。
例)新車時の価格が200万円で、4年が経過した中古車を購入するとします。下の表を参考に計算すると・・・
200万×0.9(新車購入時10%の割引があると考えて定められている)×0.215(4年経過)=387,000円(取得価額)
387,000×5%(※自動車税の計算方法は取得価額の5%の為)=19,350円 この価格が自動車取得税になります。
※6年目以降の自動車取得税に関しては、府県によって、細かく請求される場合もありますし、課税対象にならない場合もあります。こちらも購入前には確認するようにしてくださいね。
自賠責保険料
自賠責保険料は、車を購入すると必ず入らなければならない強制保険に費用の事を言います。保険料もどこの販売店で購入しようと同じになります。
保険期間/車種 | 普通乗用車 | 軽自動車 |
---|---|---|
12ヶ月 | 16,350円 | 15,600円 |
13ヶ月 | 17,310円 | 16,500円 |
24ヶ月 | 27,840円 | 26,370円 |
25ヶ月 | 28,780円 | 27,240円 |
36ヶ月 | 39,120円 | 36,920円 |
37ヶ月 | 40,040円 | 37,780円 |
※表記の表は住まいが”本土”の場合のみを記載しており、離島や沖縄などは金額が変わってきます。
※車検が残っている中古車を購入する場合は、「自賠責保険未経過相当額」と言う名前で見積書に計上されます。
消費税
中古車購入時にももちろん消費税はかかりますが、対象としては、車両本体のみではなく、オプションや付属品、登録費などの手数料にも8%の消費税がかかります。基本的に法定費用以外で、販売店側の収入となる部分には消費税が加算されます。
手数料の内容と価格相場は?(※値引き出来る費用を要チェック!)
さて、ここからは、実際に値引き交渉にも比較的応じてもらいやすい費用も含めた手数料について紹介させて頂きます。
登録費用 ※値引きは基本出来ません。
中古車を購入すると、必ず陸運支局で登録が必要となります。この手続きを踏んでようやく自分の所有車となるのですが、基本的にこの手続きは中古車販売店が代行して行います。
こちらの相場に関しては、印紙代も含めて約15000〜30000円程を見ておくと良いかと思います。尚、こちらは基本的に値引きは出来ないと考えておきましょう。
車庫証明費用 ※値引きしやすい費用です。
車を保管する場所(駐車場)の証明の申請を、販売店に代行してもらう費用となります。代行料の相場としては、10000円〜20000円が相場となりますが、こちらに関しては、印紙代はかかるものの、自分ですれば基本的にはカットしてもらいやすい費用となります。
下取り費用 ※値引きは販売店によります。
こちらは車の買い替えで下取りに出す際に必要となる費用です。基本的に名義を変更する為の手続きであったり、廃車にする場合の廃車費用で、相場としては5000〜15000円程がほとんどです。
ただ、基本的に下取りで価格がついた場合(売却する場合)は払わなくて済む場合が多いので、一応交渉してみると良いかもしれません。
納車費用 ※値引きしやすい費用です。
購入した中古車を、自宅まで届けてもらう為の費用となります。新車では想像がつきますが、安価な中古車の場合は取りに行くのが普通と考える人も多いようです。
相場としては5000〜15000円程になりますが、基本的に自分で取りに行けばかかりません。もし、取りに行ったのにこの費用が取られている場合はしっかりと販売店に言うようにしてくださいね。
リサイクル費用 ※値引きは基本出来ません。
自動車を廃車にする時にかかる費用ですが、基本的には前払いで支払うシステムになっています。相場としては10000〜20000円程になり、こちらは最初の車検時か、購入時に支払う事となります。
基本的にこの費用も値引きは難しいと考えておく方が良いかと思います。
中古車購入時にかかる総費用と諸費用まとめ
さて、ここまで紹介した内容を最後にもう一度まとめてみたいと思います。さまざまな費用を払う事となる為、出来れば全て把握しておく方が良いですが、それぞれの名前も分かりにくく覚えきれないかもしれません。
そこで、重要なポイントだけをピックアップして紹介させて頂きますね。
中古車購入時の費用で重要なポイント
● 中古車購入の諸費用は≪法定費用≫と≪手数料≫がある
● ≪法定費用≫はどこで買っても一緒で値引き出来ない
● ≪手数料≫は販売店によって異なり値引き出来る費用もある
● 基本的に値引きしやすいのは≪納車費用≫と≪車庫証明費用≫
ここまで長々と諸費用に関して説明してきましたが、基本的にはこの4つさえ理解しておけば良いのではないかと思います。
ただ、普通なら取られない費用を取られていないか?については、見積書を見た段階でしっかりと確認しておいてくださいね。
中古車購入時の総費用に関しては、分かりやすく●●万円の車の諸経費は●●万円ぐらいと掲載出来れば良いのですが、販売店によって大きく異なる為、こういった表示は出来ません。
それよりも、車両本体価格だけでなく、総額で金額を表示している中古車屋さんで、自分自身の考えている予算に応じた車を購入するのがオススメです。この方法なら、色々な諸費用を覚えなくても、”値引きしてもらいやすい費用”さえ覚えておけば問題有りません。
どうせ車を購入するなら安く購入したいと考えるのが当たり前・・・。生きている内に何度買い替えを経験するか分かりませんが、それほど多くない事は確かなので、後悔のないように納得した上で中古車を購入してくださいね。最後までご覧頂きありがとうございました。
※こちらも併せて読むと、値引きしてもらいやすくなるかもしれません♪
⇒参考記事:「中古車購入時、値引き交渉は出来る?【※値下げ交渉のコツを紹介!】」